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保険の見直し相談は、私に任せてください。

保険の見直し相談は私に任せてください。即日保険提案が可能です。保険の見直しは、お会いしなくてもメールで十分できます。提案に際して、家庭内の材料となる情報と現在契約している保険内容をお聞かせ頂ければ、国内にある生損保全保険会社80社の中から、最も適切な、損する確率の少ない保険提案をいたします。

保険の売り手であるファイナンシャルプランナーの保険外交員、保険代理店に相談するよりも、信頼できる保険提案ということがいえるでしょう。その理由は保険を販売していないという同じ消費者側にいる人間だからです。

皆さんが今悩んでいるその保険、その日のうちに解決して見ませんか?もう何人もの保険外交員や保険代理店と無駄な時間を過ごすことはなくなると思います。私の保険提案したもの、そのものの保険商品、保障額、保険料支払い期間に、あとはその保険商品を取り扱う保険外交員等に、指示したものだけに契約するだけです。

余計なものまで提案してくる保険外交員の口出しすることもなくなるでしょう。保険はお金の損得がはっきり表に表れるものです。保険の売り手側の保険提案そのものを消費者側は安易に信じてはいけません。自分自身がしっかりして保険を決めるべきなのです。

そのためには信頼できる相談相手を探すことです。また無料の保険相談とかは信じてはいけません。無料という背景には間違いなく何かあります。相談料がかかっても、しっかりした保険に契約するべきであり、何十年と支払ってく保険なんだということを常に頭に入れておくことが安易には保険に契約しなくなります。

なお保険見直し相談は、NPO生命保険格付協会の会員に入会された後、ご相談ください。私が最も適切な保険提案をしていきます。入会をお待ちしております。http://www.seihokakuzuke.com/

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医療保険について、もうひとつアンケート投票を用意しました

皆さんが参考になるために、契約している医療保険の詳細をさらにアンケート投票にしました。
どうぞ、ご投票ください。

保険会社と保険商品の品質NO-1の保険会社は、ここです。

保険会社の信用力=質とは、財務力はもちろん、保険金支払いや口座変更その他事務手続きの敏速さ、内勤社員の質、その他、生保保険会社は、50社近くありますが、現段階で私が1位と評価している保険会社は・・・です。

また、保険商品の品質と保険料が適正な価格である保険会社の1位は、保険会社の信用力と同じ保険会社です。これがどこの保険会社なのか、これを知ることにより、医療保険、死亡保険、がん保険など、賢く選択が容易になることになります。

2位の保険会社では大きな差がありますから、やはり1位の保険会社に契約していくべきです。その1位の答えは、ここではお教えできません。何故ならば保険はお金の損得がはっきり生まれる金融商品です。社会保険ではありません。

保険の相談は、生命保険格付け協会の会員になられてから、ご相談ください。無駄な保険は契約するべきではありません。価値ある保険のみ契約するべきです。http://www.seihokakuzuke.com/ 野中幸市

TVCMの保険に契約してお金をドブに捨てている日本人

TVCMの死亡保険、医療保険、がん保険に何故契約するのか?どうしようもない保険契約者としかいいようかせありません。お金をドブに捨てでいることをまるでわかっていません。大手生保の定期保険に契約しているのも、私は理解できません。

どんぶり勘定のもとで商品開発された掛け捨て定期保険、掛け捨てだから大手生保の保険料は安いのだろうと思うこと自体、間違った考え方。大手、中小の生保であっても掛け捨て型の定期保険は、保険会社が破綻しても、保険金は保護されていることしらない保険契約者。

であるならば、掛け捨ての定期保険で、タバコを吸わない人は、非喫煙者割引の掛け捨て定期保険に契約するべき。掛け金だけでも3割弱は安くなる。この約3割の保険料が毎月節約できるわけで、定期保険に30年契約していたとして、何十万円のお金が節約できるか、考えるべき。

そういうこともわからない保険契約者、そんなことだから大手生保のN生命の総合職の職員30歳前半の年収が1000万円を超える環境ができるんです。おかしいと思いませんか。特に日本の生保会社は、保険料はどんぶり勘定なんです。タバコをすわない肺のきれいな健康な人も、タバコを吸い肺が真っ黒の人も、同じ保険料、不公平と思いませんか?

保険は社会保険ではないですよ。保険会社、保険商品ひとつ間違えた選択によって、大きな損が発生するのが、民間の保険なんです。だからといって、共済に契約すればよいというものではありません。共済の保障は中途半端な保障期間と中途半端な補償額ですから。よく考えましょう。よりよい契約をしていくには、相談できる人を探すことです。ただ、保険を販売する人たち、中途半端な資格のFP人に相談しても意味がありません。

普通の人は驚く、私の契約している終身医療保険

皆さんは良質の医療保険に入っていますか。
保険は、情報、それも誰もが容易に手に入る情報ではだめ。何の役にも立たない終身医療保険しか手に入らない。何度も口を酸っぱくしていってますが、新聞広告とか、テレビコマーシャルで宣伝されている終身医療保険には入るべきではないということ。

保険料払い込みが60歳で終了するからと、何か得する気もしないではありませんが、そういう触れ込みのものも、テレビコマーシャルや新聞広告やインターネットで、誰でも容易に手に入る情報でしかありません。価値ある情報は、自分で探すこと。それができないなら情報料や相談料を支払ってでも手に入れるべき。

そこまでしても、何倍もテレビコマーシャルや新聞広告で紹介されている終身医療保険よりも得。まず、自分で努力して良質な終身医療保険を探して見ましょう。価値ある情報が得れるかもしれません。ちなみに私の入っている終身医療保険は、以下のとおり。

医療保険や死亡保障保険などは一度入ったから、もう見直す必要はないというのは、違いますよ。保険商品は金融商品、今入っている保険よりもより良質の商品があとから販売されるかもしれません。ですから常に勉強していくことです。その努力は決して無駄ではありません。

『私の入っている終身医療保険』のひとつをご紹介しましょう。

終身医療保険 
入院日額2万円
一回の入院で730日までできる
手術給付金は、手術の種類により入院日額2万円の10倍から40倍
保険料支払いは60歳で完了、保障は終身保障

保険料総額、530万円
67歳時の解約返戻金は、530万円
72歳時の解約返戻金は、570万円
82歳時の解約返戻金は、620万円
85歳時は、620万円以上の解約返戻金

*この解約返戻金は、契約を解約した時に返金されるものですが、死亡した時は、解約返戻金と同額が支払われます。この保険なら入院しなくても、損することはありません。もう5年以上前になりますが、23日間入院しました。23日入院し46万円が保険会社から支払われる。また手術給付金が入院日額の20倍でしたので、40万円の手術給付金、合計86万円が保険会社から支払われた。

このほかの医療保険の契約もあり。保険は社会保険、健康保険ではありません。民間の保険です。民間の保険だからこそ、その契約の仕方によって、損する契約する契約者も得する契約者も出てきます。民間の保険は損得が生まれるものですから、だから日本の保険会社80社すべて勉強しないといけません。私の場合、医療保険に契約して資産を作り上げています。もっと働いたお金を大切に使うべきです。野中幸市

当たり前のことを保険会社はしない、不公平そのもの

みなさん、不公平と思いませんか?タバコを吸うヘビースモーカーとタバコを吸わない肺のきれいな人、同じ保険料ですよね。これっておかしいですよ。ヘビースモーカーだと、間違いなく高い確率でタバコを吸わない人よりも、病気になる確率、早く死亡する確率が何倍も高い。それなのにですよ。

保険料が同じでは、保険料支払う契約者に不公平感が発生してます。しかし特に大手生保会社や外資のアリコも含め、吸う人、吸わない人同一保険料、これは、はっきりいってどんぶり勘定です。特に進む保険先進国の欧米では、タバコを吸わない人は保険料が安く、吸う人は保険料を割り増しにして高くしている。それが当たり前だと思いませんか。

特にタバコを吸わない人は、これに賛成でしょうが、吸う人は、反対でしょう。しかし保険というのは、本来健康な人だけが契約できるもの、不健康と分かっているのに、タバコを吸う人まで保険会社は契約させてしまう。それも同一料金で。これっておかしい。吸わない人の保険料は下げるべき。しかし保険会社は利益率が下がるのでそれをしないのです。まだ日本の保険は、昭和時代の保険です。こういう保険会社経営、納得できるところではありませんね。

大手生保の経営形態について、おかしいと思いませんか?

皆さん、大手生命保険会社の経営形態が株式会社でもなくて、相互会社という経営形態とご存知でしたか?この相互経営形態にすることによって、経営側に何が得になるのかですが、その答えは、保険会社の不祥事や粉飾決算、役員、職員の給料(総合職の30歳の年収は1000万円前後と高福利厚生の環境下にある)、高額の退職金などが、相互会社役員の意のままに取り決めることができるということです。

契約者の意向は実質反映されないのが、この相互会社経営形態なのです。これが株式会社の経営形態となれば、一株でも株を持っていると、経営に発言権をもてるのですが、相互会社にはそれがありません。ですのでやり対し放題の保険会社が相互会社の形態なのです。皆さんが契約している保険会社の経営形態を調べて見てください。

ただ、株式会社の経営形態でも株式上場していない株式会社の保険会社の場合、保険契約者は株主にはなれませんので、これも相互会社と同等に経営陣のやりたい放題の保険会社ということがいえます。しかしその保険会社の株を持つことができなくても、その株式形態の保険会社の親会社、例えばソニー生命の場合、親会社がソニーです。

ソニー自体の株を持つことによって、子会社のソニー生命について株主=ソニー生命保険契約者は、不祥事など経営に対して発言権=追求権が発生してきます。ともかく、現在の相互会社形態の大手保険会社は、株式会社経営形態になるべきです。これも金融庁はその方向で検討していくでしょう。

入院保険の日額と保障期間をいつまでにするべきか?

皆さんが気にしている入院保険のひとつ、これは生きている時に必要になってくる保険だから、皆さん関心があると思う。それでは、入院した時、一日に付き幾らの保障額が妥当なのだろう。その答えは、ない。お金を支払う消費者が、これくらいは私は欲しいという入院日額が正解になる。

だから答えは人それぞれということ。私は入院したら一日に付き例えば1万5千円欲しいとはいっても、保険料が高くなり払えないので、入院日額を1万円している人とか、5000円の入院日額にしている人もいるでしょう。まだ細分化して、その入院保険を何歳までの保障期間にするか、これも人それぞれ、終身保障の人もいれば、70歳、60歳まででいいという人もいる。

60歳まででいいという人の考えは、終身保障にすると掛け金が高い、公的な社会保障がしっかりしているので、一ヶ月入院しても自己負担金は、例え80万円かかっても、3ヵ月後には、社会保険事務所から70万円近く戻ってくるという高額療養費制度が頭にあるからだろう。でもその高額療養制度が、この財政難ならいつまで続くであろうか。

だからこそ、民間の入院保険に契約しているわけだけど、保障期間をいつまでにするべきかの答えは、これも正解はない。60歳までの保障にすれば掛け金はかなり安い。安い分、若いうち60歳までに老後に使うか分からない治療費分も、今から貯金していこうという考え方もよいだろうし、いや俺は貯金ができないから、初めから終身医療保険に契約していくという人もいる。

それでは共通する正解はあるのだろうか。それはある。答えは二つ。保障の内容と保険料の対価である。これが適切な保険料なのかということ。これは他社の同等商品と比較していくことによってわかる。調べるのに数週間はかかるが。

もう一つの答えは、自分が無理なく毎月支払える保険料にすること。無理して保障額を高くするとか、終身保障にするとき高望みすると、日々の生活が苦しくなり、俺は何のために今働いているんだろう、保険会社の従業員のために働いている?と錯覚してしまうかもしれない。そういうことの内容に、日々の生活を第一に楽しみ、無理のない掛け金を支払っていくことだ。

これが入院保険にしても、個人年金、終身保険、定期保険にしても同じことが言える。これが分かっていれば、FPの資格を持つ保険外交員、代理店の保険提案は必要なくなる。ただ、保障の内容と掛け金、解約返戻金、満期金などの説明は外交員や代理店の人に聞かないと分からない。

ちなみに私は入院保険金は日額2万5000円以上のもの。これは一般の人には真似はしないでいただきたい。皆さんがどれくらいの入院日額にるべきか、自分以外の人は幾らくらいのものにしているかの情報を、現在このブログ内アンケートで投票を実施している。それを参考にするとよいでしょう。