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騙されるな!! 生命保険・医療保険も金融商品であることを忘れてはいけない

消費者のみならず、保険を販売している外交員や保険代理店のファイナンシャルプランナーたち全員といってもよいが、目の前の消費者に、医療保険、がん保険、定期保険、貯蓄保険、学資保険も含め、保険会社や非営利という共済団体の保険も含め、金融商品ということを忘れてはいけない。

保険の売り手も、目の前の客に対して、初めにも、後にでも、保険は損得のある金融商品です。とも解説していない、説明していない。ここにそもそも根本の問題があるといえよう。

また消費者側も、売り手側から説明を受けなかったとかの言い訳もするものではない。


ここで消費者側にも、保険の売り手側にも、何百回を言い続けていますが、保険とは、


金融商品


であるということ。



これを忘れるなと言いたい。


これを頭に入れておくことで、これまでの保険のとらえ方が違ってくるはずである。


今秋発売の週刊現代の記事の中で、保険はいらないという記事があった。

保険はすべていらないということは、この高度社会で生活していく中でいらないとは間違っているが、価値ある医療保険、がん保険、定期保険、終身保険、その他貯蓄保険のみに契約して、あとは貯金しなさいということが的確である。

この価値ある各種の保険とは、全保険会社の全商品の中で、3パーセントもないだろう。残りの97パーセントの保険商品は、すべて私から見れば、くず保険ということがいえる。しかし皆さんは、保険外交員や代理店や広告に惑わされて、この97パーセントの医療保険やがん保険、定期保険、終身保険や個人年金や学資保険などに入っている。

これはなんと悲しいことだろうか。悲しいというのは、それだけ馬鹿な消費者であるということなのだ。この馬鹿な消費者になってしまった経緯には、外交員や広告に惑わされたり、義理人情で入ってしまった経緯が大きい。また自分の見る目と今までの低能力の誰でも容易に入手できる保険情報のみでの保険知識で契約してしまったいる原因も大きいといえる。

今週の週刊現代の記事では、半分が保険を見る視点からいえば、あたって的を得ている。


価値ある保険とは、何か、これをどう探し出すかである。

保険外交員や代理店や表向き中立公正とうたう資格商売団体が発行したファイナンシャルプランナー資格というものは、この消費者社会では価値がないということを少しずつ賢い消費者や金融機関関係者やマスコミも気がつき始めた。

私は、当初から保険は、自分で決めていくものと社会教育している。

自分で決めていく、自分が積極的に勉強していくことが、的確な保険を納得した形で見つけられるものだ。

その金融の勉強に、お金を支払ってでも、自分の将来のお金行く末の資産を探求していってもらいたい。

保険は、入院保険もがん保険も、定期保険も貯蓄保険もすべて保険会社という金融機関や表向き非営利とうたう共済団体の全ての商品は、金融商品なのです。

金融商品というのは、損得が発生するものということ。

とくに保険は、保険会社や外交員や代理店が儲かるためにある商品といってもよい。医療保険含めて。

その金融商品の中で、得する確率が他商品よりも高くある各種求める保険を、いかに探し出すか。外交員や代理店のFPたちに丸めこまれないようにである。

保険外交員や代理店の人間達は、全体の九割は悪と消費者側は見ること。その九割に皆さんもあたっている確率は高いという認識をすること。

今入っている保険を一日も早く見直しして、価値ある保険のみ契約することだ。

できることなら、私に今契約している保険の中身を相談して、どうしていくべきか、ほど説いてもらうと一番良い。

保険は、金融商品。大手生保とか、知り合いが外交員だとか、複数の保険会社の保険を取り扱う保険代理店から選んで保険を決めているから一番良い保険であると信じ込んでいる皆さん、それは本当でしょうか。

毎月の掛け金、何十年支払っていくのか、保険外交員や代理店は、一度契約してもらったら、なかなか解約させないし、契約を解約しない限り、外交員や代理店には、何十年と保険の歩合が皆さんの保険料の中から相当とられているということも認識しましょう。

全ての金融機関の金融商品の中で、保険くらい、儲かる商品はないのです。医療保険やがん保険、定期保険、終身保険や個人年金は、消費者を食い物にしている粗利益率の高い商品といえるのです。

低所得者層、高所得者層含め、どぶにお金を捨て続けていはいけない、保険外交員や代理店に粗利益率の高い商品契約で儲けさせてはいけません。

保険外交員や代理店というのは、目の前の消費者に対して、この商品に契約してもらっても、わずかな保険料ですから、儲かりませんという言葉を信用しないこと。たとえば、終身医療保険を保険料終身払いで契約して、毎月の保険料が5000円としても、その2000円は、保険外交員や代理店に毎月保険会社から報酬として何年も支払われていくのです。


それだけ、保険とは裏では儲かる商品なのです。

外交員や代理店のファイナンシャルプランナーたちのほとんどは、目の前の消費者に自分の提案した保険に契約させるために、うまく運ぶ戦略をしています。


保険外交員や代理店は、保険会社の意のままに動く営業マンであり、いつでも首を切れるのが外交員や代理店であり、保険の契約後、トラブルになった時、契約した時の外交員や代理店は、契約者側には立ってくれませんし、保険会社側に立って行きます。

保険外交員や代理店は、口が商売ですから、その契約時、おいしいことばかり言い、要は今の保険契約がほしいだけで、数年後以降は契約当初より熱心さがないというのが、現実。独立した保険代理店も、99パーセントは信用できる先でもないことをも認識しましょう。

だから、自分自身がしっかりしないといけません。保険商品とは、損得のある金融商品なのです。多くの商品は保険会社と外交員や代理店が儲かるように、設定されている商品で、契約して数十年も契約したにも関わらず契約者≒消費者側は、その多くが最後損してしまうのが、保険なのです。

提案はしていくに中で、最後はその商品に契約させるために持ち込んで行くのです。

保険にもファイナンシャルプランナーにも騙されてはけません。


保険は、金融商品ということ。
売り手の話を信用しないこと。
ファイナンシャルプランナーは、中立公正な提案はしない、保険会社側の手先であること。


自分がしっかり勉強していくこと。

を忘れずに。






エコノミスト
野中幸市
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アリコや損保系生命保険の貯蓄性保険は、入るべきではないことが、良識

アリコは、皆さんがご承知の通り、アメリカ本社本体の経営がずさんでしたから、その下にある特にアリコジャパンも信用置けません。これは消費者側が冷静に見てのことです。これに反して、アリコや代理店の言い訳としては、アメリカの本社とは独立した日本法人だから問題ないといいますが、それに騙されてはいけません。

保険会社、特に国内の外資系保険会社は、その場限りの言い訳で乗り切り、後の祭りは知ったことではないのです。国内の外資系の社員や代理店は、冷たく言えばいつでも首にできる雇われ社長から社員、代理店という存在ですから。

そして、損保系保険会社が生命保険会社を経営して、貯蓄性の保険をも販売しています。これは入るべきではありません。貯蓄性の保険はです。

例えば、解約返戻金のある終身保険やその他貯蓄保険、中には消費者をだますように子供の学資保険的に将来の解約返戻金がもらえるという貯蓄性という東京海上日動あんしん生命の「 長割り終身 5年ごと利差配当付低解約返戻金型 終身保険 」、これは学資保険目的に入るべきではありません。

本当に将来東京海上の生命保険会社は約束した解約返戻金額を満額支払ってくれるのでしょうか。親会社である東京海上日動火災の表向きの決算内容を安易に信用してはいけません。私が知るところでは、国会与党議員の一部からの情報では、経営は表向きとは大きく違うことがささやかけています。

これは以前、私が述べたと思いますが、日本航空と東京海上はかなり経営的に厳しいものがある、これは大手投資銀行のエコノミストをある与党議員が国会事務所に呼び、その後金融担当大臣のところにも話にエコノミストと議員とが証拠となる資料の情報提供をしい行ったことがありました。昨日の新聞では日航は政府保証の融資をするようです。

東京海上は危ないということは、絶対的には言えませんが、私自身は、アナリストとしてそう見ています。リスクを回避していくためには、代理店や外交員の保険提案を安易に信用しないこと、これは低能力のファイナンシャルプランナーの保険提案も同じです。何十回もお伝えしましたが、ファイナンシャルプランナーという資格は、資格商売団体が発行した資格であり、この資格を消費者に信用させるためにマスコミを活用して流布しています。

ファイナンシャルプランナーという資格の存在は、消費者側の力になってくれる存在でなく、ファイナンシャルプランナーという保険提案する人間たちの99.99パーセントの人間たちは、保険会社の手先であり、保険会社の下請け代理店や保険会社の外交員や銀行等の社員や契約者員、経営者、独立した自営業者たちなのです。

言わば保険販売の売り手側の人間に間違いない存在ということです。これが明らかなわけですから、安易に信用もできませんし、はっきり言えば、99.99パーセントのFPは信用できないということになります。損保系生命保険の貯蓄性の保険を取り扱う代理店がよく保有する資格がFPであり、この資格は社会的に信用はできない資格と私は判断しています。

要は、売り手側のFPの提案した保険に入っては、儲かるのは保険会社とその取扱いをして保険会社から契約の歩合をもらうFPたちだけということです。損保系の生命保険会社の貯蓄性の保険には、極力はいるものではありません。また損保系保険会社というのは、保険金や入院給付金支払審査にしても、厳しいということもいます。これは国内系損保会社、外資系損保会社問わずです。

保険とは、医療保険にしても、掛け捨て定期保険にしても、金融商品の一つなのです。これを皆さんは氏らなすぎます。一つ掛け捨て定期保険にしても、何十年も保険を掛けて、最後契約者は必ず儲かるものでしょうか。その率は低いです。

保険は、保障であり、貯蓄ではないという馬鹿なFPたちも少なくありませんが、保険会社というのは、金融機関の一つであり、皆さんから集めた保険料を何倍、何十倍にも増やして資産運用としている機関投資家なのです。

良く考え、価値ある掛け捨て定期保険、医療保険、貯蓄性保険、三大成人病保険、いずれも一番良質の商品のみに契約して、あとははいるべきではありません。賢く価値ある保険を見抜き契約し、あとは銀行などに貯蓄していくことです。

かなりのアドバイスをお話していますが、信頼できる保険会社の保険商品、これをどう見抜くかでせす。大手生保だから良いというものでもなく、アメリカで一番の保険会社の日本の生命保険会社だから安心ということでもありません。

そこも皆さんは勉強していかなくてはいけませんし、保険を販売している生保レディや保険代理店のFPや男性外交員や支社長や支部長、営業所長らも他社の勉強をしていかなくてはいけませんが、それが現実的には出来ていません。

なぜならば、身の前の客の契約をいかにして獲得するか、他社から奪い合うかに必至だからです。保険の提案者であるFPや生保レディたちは、消費者のために保険を販売しているのでなく、自分の給料、生活していくために保険を販売して提案しているということを自覚していきましょう。

だから、消費者側は、自分の保険は、自分で決めていくために、その材料となる価値ある情報を求めて勉強していかなくては、この不況を乗り越えて明るい老後の生活はないといっても過言ではないでしょう。今の生活と先の将来の両方を見極めての保険会社と保険商品を最もかしこく選び抜いていくべきです。

保険は、医療保険、掛け捨て定期保険も含め、金融商品の一つです。損得が必ずあるのです。
保険会社は、お金を運用する金融機関の一つです。忘れてはいけません。簡保もJA、共済団体も同じです。


エコノミスト
野中幸市

保険は、保険専門家に相談することが、一番的確で消費者寄り

まず、保険の話に入る前、高額な買い物や資産投資をするとき、誰に相談したり、情報等を得てから買いますか。

生活社会において、一番高額な買い物は、家になるでしょう。家も、何千万円もしてきます。これを多くの人は銀行等のローンで購入しますが、この家、マンションを購入するときの、その物件をどう決めたかです。

これは、しっかり納得して購入しないと、後に残るのは多額のローンが待っているだけとなります。

家を購入するときも、様々な情報の入手から、また不動産会社の営業マン(不動産関係の資格保有者が適当)からのアドバイス、そして家族の意見などがその物件を購入する決め手になるでしょう。

さて、そこで、本当にそこの物件に決めていいものなのだろうかということです。中古の物件でも、新築の物件でも、一戸建てやマンションを購入しても、購入した時よりも10年後は価値が下がっていること当り前の社会となってきました。

20年前までは、バブルで購入すれば、購入したあとでも物件は上がり、上がった利益分で次の上のクラスの家を購入するということの時代もありました。今その土地神話は通用しません。

ちなみに私の購入した物件は違いますが・・・。購入した時よりも高くなってぃます。それには様々な価格のほか環境条件等も関係してきます。

その家を購入した目的、この物件で間違いないか、あとでは修正できないということ。


これは保険の購入にも似ています。
保険は、家を購入する次に大きな投資となります。

夫、妻、子供、親など家庭全体で、死亡保険、医療保険、貯蓄保険など総額保険会社にいくら支払うことになるのでしょうか。一千万円超える家庭も少なくありません。

一千万円以下でも、その家庭にとっては、大きな保険の投資ということにもなります。

そこで保険を決めるとき、誰に相談するかです。
それは最も的確なのが保険の専門家に相談することです。

保険の専門家とは、保険会社の外交員や保険会社の下請けの保険代理店のファイナンシャルプランナーではありません。この方たちは保険会社の手先でもあり、その保険会社からもらう契約の歩合と年間数回行われる契約獲得の数などの競争で得た保険会社からのボーナス報奨金で収入を得て生活しています。

俗にいうファイナンシャルプランナーとは、保険会社の外交員や保険会社の下請けの代理店の人間であり、それは保険会社の人間といっても間違いありません。よく新聞や雑誌でコメントを述べるファイナンシャルプランナーの99.9パーセントは、保険会社の下請けの代理店を経営していますが、それを目の前の消費者には告知しませんし、新聞や雑誌社の編集者も保険代理店を傍ら経営しているとかはそのファイナンシャルプランナーのプロフィールにはその部分は記載しません。当り前です。

保険会社の下請けの身分で表向き消費者寄りのアドバイスをしてコメントしているのですら、読者や視聴者の消費者は信用しなくなります。ですので、編集するマスコミにも責任があるのですが、ここがマスコミの隠れた汚いところでもあります。

当然、消費者側をだまして消費者寄りの相談に見せかけてコメントすることは、道徳に反しています。しかし保険には道徳などはないのです。

その一つに、明治安田生命という大手生保でも、保険金不払いを社長自ら先頭に立ち、保険金や入院給付金支払いを厳しくしろ、払うな、泣き寝入りさせろと号令をかけていたのです。

これが社会に発覚して全国支社の営業停止にもなりましたことは、みなさんも承知のところです。これは明治安田生命だけではなく、全社的に同じようなことが、何十万件以上、この30年間だけでみても、100万件はあったと推定できます。

また保険外交員や代理店のFPたちは、目の前の保険契約が欲しいばかりに、また今月あと5件契約獲得すれば、保険会社からの報奨金として300万円もらえるとか、500万円歩合とは別にもらえるとか、または今月あと2件契約を取らないと、保険商品を卸してもらえなくなるとかの保険代理店のファイナンシャルプランナーも少なくありません。

目の前の契約が欲しいために、良いことばかり良い、契約させます。無論、その商品のデメリット部分も表向き目の前の消費者に説明しますが、しかしそのデメリット部分は、表向きのものだけで、本当に知りたいその商品や保険会社の信頼性などは、話さないです。

またそれを知らないファイナンシャルプランナーの保険代理店や生保レディや男性外交員も少なくありません。

消費者寄り?中立公正と、いかにも消費者寄りの無料相談とか有料相談とかしますと、ファイナンシャルプランナーは言いますが、ここに騙されてもいけません。

中立公正の立場で相談の対応をするめに、その目の前のファイナンシャルプランナーは、一社の保険会社だけでなく、複数の保険会社の保険を取り扱っている(独立した)保険代理店ですから、お客様に各社の保険を提供することかでき、これが中立公正に提案できる環境なのですと、いかにも消費者寄りの話をしますが、ここに騙されてはいけません。

保険を売っている人間に、中立公正の、独立した立場などあり得ないのです。汚い表現で述べれば保険会社の手先であり、その保険会社からの歩合や報奨金などで大半の収入を得て生活しているのですから、消費者寄りの提案などできるはずもないのですが、ここに消費者は騙されてしまいます。

皆さんは、保険を表向きの保障内容のパンフレットや表向きの保険料や保険募集人の生保レディや保険募集人のファイナンシャルプランナーの保険提案を入れて、決めていると思いますが、何十年も保険料を支払っていく立場の消費者、一番良い保険の提案をしてもらっているのか、一番損しない保険なのか、保障質はよいのか、それを保険会社の外交員や代理店でなく、保険を販売していない立場のそれ以外の、いわゆる保険の専門家に相談して、今の保険の的確な確認、これから契約しようとする保険の診断をしてもらうことが一番的確と言えるでしょう。

最後に、ファイナンシャルプランナーという資格は、資格商売団体から生まれた資格であり、それをごまかすために一部国家資格にもしていますといっても過言ではありません。国家公務員だった元国会議員政策秘書の私が、この資格を国家認定資格にするのはおかしいといっているのですから、おかしいとしか言いようがありません。

一番おかしいのが、民間資格のFP資格を発行する資格商売会社が、その国家認定FP資格試験の作成者であり、監督する機関であること自体、資格商売団体の存在もおかしいとしかいいようがありません。国会にいると、この資格が国家認定資格になった国会議員への働きやその他裏の事情も分かります。

見栄えのよさそうな表向きの資格や保険会社の商品、そして保険会社の外交員や代理店のファイナンシャルプランナーや税理士や社会保険労務士など保険募集人たちには気を付けて、的確な最も良質な保険、保険会社のみに投資して、将来を託していきましょう。


注意、ファイナンシャルプランナー全体の0.1パーセント前後の人たちや保険会社の外交員や代理店の人たち全体の0.3パーセント前後の人たちは、いくらか消費者寄りの保険提案をしているのもあります。


エコノミスト
野中幸市

やくざな保険会社の医療保険などは入るな

今日の大手新聞の朝刊一面広告に、外資系保険会社の保険の宣伝があった。また、復活したかと思うくらいのやくざな保険広告だ。

通院や薬を服用中でも、入れる入院保険という保険商品。
専門家から見て、実にやくざな保険商品かと感じる。

掛け金は馬鹿高いし、一回の入院限度が60日しかなく、入院日額も掛け金の割には低すぎるし、そう入院することなく亡くなったときも死亡保険金もない。

とんでもない入院保険の広告だ。
この広告を見てこの入院保険に入る病気がちの消費者は相当いる。何万人ではきかないだろう。だから新聞広告をここまで大きく打っていくわけだ。

やくざな保険会社というべきか、マルチというべきか、これまでよく使っていたロゴマークの保険金支払余力トリプルAのAIGグループの保険会社というのも、今はないし、AIGグループ
ということも、消費者に隠している。こういう隠している保険会社を信用できるだろうか。

もうひとつ大きいことは、保険金や入院給付金支払いの書類にしても、他社よりも多く、支払審査も厳しい。これは消費者や保険外交員や代理店のFPたちも知らないこと。

とんでもない商品に契約して、大損するのは契約者。この入院保険に契約して、儲かる契約者は、一パーセントの契約者もいないということを認識していくべき。

それが分からないのか、保険の勉強をしない消費者ともいえる。特に地方の消費者や高齢者や病気がちという心理の人たちだ。

気をつけてほしいものだ。


エコノミスト
野中幸市

今アリコジャパンに代わってCMが多いのが大手生保・・・・注意予報

これまで、どんどん底なしの広告宣伝費を使って馬鹿な契約者を獲得してきた外資系の保険会社数社。この数社のCMが減少してきました。

これらCMでは、これまた馬鹿な元宝塚スターの現女優たちが、高い金さえもらえれば、何でも宣伝してやるというばかりに外資系の保険会社の宣伝に協力してきました。

俳優やこの馬鹿な元宝塚スターにしても、ようは人形扱いであり、消費者側のことなど考えている人間たちでもありません。というよりも、金融に関してははっきり言って馬鹿なのです。

消費者側は、このスターが宣伝しているから、この保険に入ろうとなど考えてはいけません。たくさん広告する保険とは、それだけ利益率が高い商品だからこそ、大々的にCMを流したり、新聞一面の広告を出すのです。

それに代わって現在、大手生保のCMが増えました。中身は新商品の入院保険とか、現在の保険状況の確認のためお客様の自宅や勤務先に訪問させていただいていますというCMです。

契約状況の確認というのは、表向きで、新規の保険や特約に契約させて、既存の保険契約の利率の昔からの契約の高い終身保険部分や養老保険を解約(あるいは保険の転換)させ、その解約させたときの解約返戻金を頭金として新規の保険に転換させようとしているのが、大手生保の戦略です。それに消費者側は騙されてはいけません。

それと良く考えてください。
昼間パート的に働いている生保レディや支部長までしている生保レディにしても、悪徳な生保レディは、全体の9割以上と言ってよいでしょう。

というのも、大手生保の保険に一つとして良質の保険はないのです。新商品は100パーセントです。そういうことも知らないで、また知っていても、生保レディや歩合のために、生活費を稼ぐために、にこにこしながら接してきます。

多くの生保レディは、皆さんよりも学歴は低いです。低いことには大きな問題や差別はありませんが、しかし、よく考えてみてください。例えば皆さんが大学卒の消費者とします。生保レディは高卒とします。この経済の知識や情報のとらえ方、観点もやはり違います。

学歴のことは関係ないということが言えるのは、その保険会社に他社よりも得する率の高い質の良い商品があれば、学歴のどうのこうのは関係ありません。真に求める商品がそこにあればです。

自分よりも学歴が低い人間に、一生涯の保険を託して提案してもらってよいのかということです。ここまで私ははっきり言います。ここまでいう人間は私くらいでしょうが、一生涯の大切な保険です。生涯家庭全体で支払っていく保険料総額、少なくても何百万円以上になります。

大切な保険です。いつ辞めていくか分からない生保レディに我が家の保険を託してよいのでしょうか。また、99パーセント悪徳といってよい大手生保の支部長のおばちゃん、この人間たちは人間の質が悪く、長い間健全な消費者の高い利率の保険を解約、保険の転換をさせて、新商品の低い利率の保険に切り替えさせていた人間たちでもあります。消費者寄りの保険の提案など、まったくしません。

保険は、マルチ商法に近い業種です。自分の保険をもう一度確認してください。
最も良質の保険商品、保険会社、保険金不払いの低い保険会社を検討していくべきとも言えます。


大切な保険、保険会社の手先であるといってよい保険代理店のファイナンシャルプランナーなどには、相談してはいけません。


自分の保険は、自分勉強して自分で決めていくべきなのです。


エコノミスト
野中幸市