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医療保険にしても、がん保険にしても、私の言う保険会社の保険に切り替えていくべき

皆さんは、どこの保険会社の保険に入ったら、一番よいのかを迷われていると思います。

また、その過程で、保険会社の生保レディや男性外交員、保険代理店のFPなどに、この保険が良いとか勧められているでしょうが、保険の売り手に勧めるられる保険など、入るべきではありません。

私のいう保険会社の終身医療保険、がん保険、その他保険に入っていくべきです。
そのほうが、保険会社も商品にしても、一番安心感があるといえます。

保険の売り手の話など、聞く必要がなくなってしまいます。


エコノミスト
野中幸市
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ネット専門の保険会社には、決して主力の保険は契約しないこと。

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個人的な意見としてとらえてください。
前の投稿に続いて、皆さんが気をつけないといけないものが、もうひとつあります。

インターネット専門で営業の広告を出し、ネットあるいは郵送で保険契約を結ぶという保険会社は、危険です。家庭の主力保険として、保障は避けるべきです。

理由として、ネットライフなどは、資金がない。
ないから、解約返戻金のない掛け捨て型の死亡保険と医療保険を販売するのです。
それが、いくら安くても、それにつられて、主力の保険契約はしないこと。

ネット生保というのは、保険料払込期間を終身払いにして、絶対的に保険会社は損しない保険を販売しているのです。そのひとつが、掛け金支払いを終身払いにするとか、満期まで支払うという仕組みにしていることです。

保険会社は、コストを安くするためにとか、お客様に安い保険商品にしましたとか、いいように言いますが、そこの本音の部分は、金がないからなのです。

また、資金力のない保険会社、例えばネットライフ社など、例えば、大きな台風や大きな地震災害、そして会社ごとに社員が死亡保険などに契約してたとして、またはウィルスが流行して数百人規模の死亡保険金支払いになったら、保険会社としては、その死亡保険金を支払う余裕はありません。現在の保険契約数からみて、100人未満の死亡保険金支払い数に達したら、資金に底がつくどころがマイナスになるでしょう。一人1000万円の保険契約と想定してです。

多くの保険会社は、数百人規模の死亡者が一ヶ月間に発生しても、大・中の保険会社はそう簡単には潰れません。しかし、ネット生保専門の保険会社は、すぐに潰れてしまうのです。

ネット専門の保険会社は、言い訳として、保険は統計、確率で保険商品を作っているので、すぐに一ヶ月間のうちに100人もの契約者が亡くなることはあり得ませんと言い訳するでしょう。確率論に基づいてというものです。

しかし、確率というのは、単なる確率であるだけのこと、例えば近い将来起こるといわれ続けている東海地震で、100人くらいの死亡者が発生したら、ネット生保はアウト。無論、大きな東海地震となったら、100人くらいの死亡者数ではあのません。1000人を超える場合によっては5000人、1万人を超えるでしょう。

先日、台湾の高雄で台風のため、死亡者が500人を超えました報道がありました。これは確率という問題ではなく、いつ何が起こるかわからないのが、保険なのです。天災や人災、これは統計や確率などの数字では図ることはできませんから、保険数理人(アクチュアリー)のはじいた数字は、ものの見事に消えてなくなります。

安い保険として、一家の家庭の保険で、主力保障保険には、決してしないことです。
保険が掛け捨てだから、保険会社は体力ない資金力でも大丈夫などとはなりません。


消費者側は、保険料や広告のうたい文句、そして電話や外交員や代理店の、その場限りの話に飲み込まれて、騙されないことです。


どこの保険を一家の主力保険にするかは、自己責任なのです。
安いという背景には、むいくつも皆さんが気がついていないことがたくさんあります。




(確認)
しっかり見極めるために、自分自身が、勉強していくしかないのです。保険の売り手の話に丸めこまれないように。ファイナンシャルプランナーの話には、決して信用してはいけません。なぜなら、保険会社の手下であり、保険会社から多くの手数料(歩合)をもらい続けているからです。それは保険契約者がその保険を解約しない限り、何十年と保険会社から契約の歩合が支払われ続けるのです。だから、契約させるまで、保険を販売する人たちは、そこに一番神経を使い、集中して契約に運んでいくのです。契約させるためには、その場限りのいいことを言い、契約させることが少なくありません。それは後になってトラブルにもなりますから、売り手の話は、安易に信用しないこと。



写真は、東京ミッドランド前の公園より、ミッドランドビルに向かって


エコノミスト
野中幸市

汚い保険会社と、信用置けない、将来を託せない保険会社とは、

①汚い保険会社と、②信用置けない、③将来を託せない保険会社とは、というタイトルにしました。

この①に該当する保険会社とはとか、②や③に該当する保険会社とはは、ここでは述べません。
特に汚い保険会社とはとは、言いにくいものです。

そこで、総合的に評価してと言葉を濁して、将来託せない保険会社という位置付けで述べましょう。

総合的に見て、保険契約者が、将来その保険会社には託せない会社でいえば、それは何十の保険会社もありますが、ここでは一部を述べることにします。あくまで、日本一の保険の専門家としての、個人的意見にすぎないということを忘れないでください。

それでは、私が指名するほんの一部の保険会社のみ、あげましょう。

一つは、オリックス生命、次に、アリコジャパン、住友生命、明治安田生命、三井生命、アフラック、そそして、ネットライフ専門(保障する資産額があまりにも低い保険会社といえる)の保険会社他数十社・・・・・・。

例えば、ここにあげた大手生保は、負債の多さが目立つ。劣後ローンなど、とんでもない、劣後ローンで他社から金を借り入れている大手生保の一部は、今も将来にかけても信用できません。プラスこれら大手会社の商品、定期付き終身保険や、特約で入院保険やがん保険をくっつける保険をいまだにセットで販売する姿勢、これは契約者にとっては、大損する契約の仕方となっています。

また定額個人年金や変額個人年金を今もなお販売するなど、間違っています。これでは、何のために保険を消費者に販売するのか、保険会社や外交員たちが、一にも、二にも先に大きな利益をとり続け、最後スズメの涙部分の保険金しか契約者に支払わない保険商品だらけだ、それでよく契約者が数百万人も居るなといいたい。それだけ、契約者は馬鹿ものが多いとしかいいようがない。

次に、オリックス生命で言うと、オリックスの保険商品を見てもらうと、私のいうことがよくわかるはず。オリックスの保険商品、例えば終身保障の入院保険、一回入院60日保障型の入院保険で、保険料は亡くなるまでとり続ける。

いやむしり取るというべきだろうか。こんな60日保障商品、100人契約して、支払った保険料総額以上に、入院給付金や手術給付金をもらう契約者など、一人もいないということ。これからも居るはずもない。そういう損しない設計商品になっているのですから。

またオリックスの死亡保険の定期保険にしても、学資的貯蓄ができるとした長期定期保険、これら代理店の人間たちに売らせてきたが、途中の解約返戻金、保険料支払いが途中の場合、解約返戻金を低解約返戻金として設計して販売している。

どうしてこんに契約者にとってリスク、不利な商品を販売するかというと、オリックス事態にお金がないからです。ないから、将来は、お金を払うが、保険契約者の保険料支払い途中にもし解約した場合は、ペナルディとして解約返戻金は、減額して払いますよ、しかし、保険料払い終えた後には、一定以上の解約返戻金額を払いますよと、契約者に約束させて契約を守っています。

将来、例えば20年後とか、この保険会社自体が存在するか、私は危惧しています。資金に余裕のある保険会社なら、主流保険として売る場合、こんな保険料支払い途中の場合、解約返戻金を減額しますとかしません。

金がない保険会社だから、そういう保険会社側にとって、リスクの低い、つまり保険会社側としては大きく儲かる、契約者側としては、何十年も掛けてスズメの涙しか儲からないということになるのです。先ほどの終身保障の入院保険も同じです。途中の解約返戻金どころか、85歳で解約しても、解約返戻金もなけれは、死亡保険金もありません。

ぽっくり亡くなってしまえば、大損です。それでいて、保険会社や保険代理店のファイナンシャルプランナーは側は、保険は保障やあんしんを売るものであり、保険で損得など関係ありませんと言いかねません。そんなことがあるかと私は言いたい。

保険は、はじめから大きな損をするとわかっているなら、契約などすべきではないと。お金がないから、そういう保険商品をメインとして販売していてるのです。そういう視点で、消費者側は先を読まないといけないのです。

アフラックのがん保険もそうです。入院一日一万円とかもらってどうするのですか。がんで入院して、30日入院しても、入院一万円なら、30万円です。がんになれば、死亡するリスクが高くなります。五年生存率ともいいます。このよく五年生存率という言葉を使うということは、がんになったら、五年以上生存することが、低くなるということの裏返しでもあります。

特に末期の場合はどうでしょう。数か月の命です。私は、末期の患者を身近で見てきました。そういうとき、入院30日、手術も出来ない状態で、30日後に亡くなって、30万円の入院給付金で、満足するでしょうか。ましてがん保険、死亡保険金もついていますが、がんで亡くなる場合、このがんで亡くなる場合と、軽く皆さんは考えてはいけません。

がん保険を販売する外交員や代理店のFPの皆さんも、耳をかっぽじって聞きなさい。がんで入院し、30日後亡くなるとした場合、亡くなった直接の原因を医者はなんと診断書に記載するでしょう。がんの末期の場合、がんにかかった部位の痛さに患者には、モルヒネ、いわゆる麻薬を身体に、はられたり投与されます。それで痛みを和らげます。

その毎日の麻薬づけ、麻薬を毎日続けていく患者の身体、例えば、心臓の負担は、大きくもなります。心臓が弱ってきたり、他の身体の部位にもよくありません。そうしたとき、心不全とか、肺炎の合併とか重なり、急に亡くなっていくのです。それを私は見てきました。

がんで入院して、がん保険に入っているとして、がん保険にはがん死亡保険金も付いているとして、この心不全で亡くなった場合、がん死亡保険金が支払われるのかです。その答えです。支払う保険会社と、払わない保険会社との二つに分けられます。

ですので、そういう支払わない保険会社に該当する会社のがん保険は、入らないことです。そこで皆さんは、保険契約した代理店のファイナンシャルプランナーに、問い合わせます。代理店のFPは、その場合、がん死亡保険金が、心不全の場合でも支払われますと言います。

しかし、その代理店のFPのいうことを安易に信用してはいけません。信用していいのは、文書として残して、代理店や外交員や保険会社が、文書にし、捺印がないと、それを信用してはいけないということてです。外交員とか、代理店のファイナンシャルプランナーたちは、契約する時だけ、よいことを言い、契約させ、支払いの時には、申し訳ありませんと、ただ謝るだけで、何の責任も取りません。

そうです。外交員や代理店のファイナンシャルプランナーとは、口だけの営業人ということなのです。私の目で言うと、そこの確認をして、文書で残してくれる外交員や代理店のFPさんたちは、全国に何人もいないといえるでしょう。しかし、そこまで、契約者は確認していかないといけないのです。どう契約者は、その場合、出ると再確認していくかです。

また、がん保険、解約返戻金もないとか、あってもごくわずかとか、それでは初めから入らないほうがよいのです。

また、がん保険で注意しないといけないのが、例えば、がん保険で、70歳で解約して150万円の解約返戻金が貯まっているとします。この場合、例えば、70歳で解約せず、70歳で病気で死亡したとか、怪我をして、被保険者が急に死亡してしまったとします。この場合、保険会社によっては、150万円の解約返戻金は一円たりとも支払いません。

わずかに10万円のみの死亡保険金を支払うとする保険会社が多いこと。この場合、代理店も悪徳で、被保険者が亡くなっても、亡くなったということを保険会社には言わないで、例えば奥さんが代理で、解約しますと保険会社に解約返戻金の請求書を送ってもらえばよいのですと、言います。私もそういう代理店のFPさんに出会いました。しかし、保険会社も馬鹿ではありません。

保険会社は、なるべく保険金や解約返戻金を何十年の契約でも払いたくないものです。保険会社は、営利目的の保険会社なのですから。この場合、旦那さんが被保険者ですが、旦那さんと話したいと保険会社は言い、生存しているか確認します。

保険には、パンフレットや約款では見えていなかったこと、外交員や代理店のファイナンシャルプランナーも、そういうデメリット部分を契約前に強調してくれないこと、契約者側は気をつけないといけないのです。


質の良い保険会社、そして質のよい各種目的の保険のみに契約していくべきなのです。その選択する手段の勉強を皆さんは、していくべきなのです。また、保険を販売する外交員や代理店のFPさんや税理士さんたちも、目先の契約に没頭せず、第一に消費者側のために、神経を集中して信用してもらうべきでしょう。

ただ、保険を販売する人たちの多くは、質のよい保険会社というものを知りませんし、そういう勉強の仕方がわかりません。なぜなら、今保険会社というのは、50社以上ありますが、消費者寄りの保険会社というのは、数社しかいのが現実で、残りの大半の保険会社の保険商品を販売する外交員や代理店のFPさんたちが、多数を占めているからです。


保険に、夫、妻、子供と、一生涯にいくら支払うのでしょう。よく考えてください。馬鹿に出来ないものです。将来を託せる保険会社とはを探すとき、例えば週刊ダイヤモンドの編集部が企画したプロが選んだ保険は、これだとか、それらの一番入りたい保険などに入らないことです。

私から見れば、そこに登場する保険のプロという人間たちは、保険のプロなどとはいえません。保険のプロという定義がそもそも違うのです。また雑誌に登場する保険のプロと題される人たちは、その保険に入りたいというだけで、実際、本人たちは入らないというのが、本音と思います。今の社会は昔と違って、なんでもありの社会です。社会に丸めこまれないことです。


もう一度、確認のため述べますが、インターネット専門で生命保険や医療保険を販売する保険会社は、資産額があまりにも少なすぎます。これは掛け捨て保険中心に販売しているネット専門保険会社は、危険ということがいえるのです。



自分がしっかりしていくこと。


エコノミスト
野中幸市

夫は、残された家族のために5000万円は残しておくべき

都心に住む平均的層の家庭として、60歳までに亡くなるとしたら、すべての資産額として、遺族に5000万円は残しておくべき。そうしないと、妻や子供が、夫と幸せに暮らしていた時の生活が保たれないといえる。
60歳までに亡くなることの確率は低いが、しかし人間の生命はわからない。また保険の契約は、できるだけ若い時にしないと、掛け金が高いといえる。

そこで、皆さんに客観的に示した5000万円という遺族に残してあげる額。
これは生命保険だけでなくて、家やその他資産も含めててのこと。

ただ、家もその他資産も内容であれば、生命保険で5000万円を残しておくこととして想定する。

60歳までの死亡保障は、5000万円
65歳までの死亡保障額は、4500万円
70歳以降に亡くなるとしたら、4000万円を残しておくべきであろう。


保障額は、これでわかったことになるが、それでは、どこの保険会社の死亡保険が一番価値があるかを考えないといけない。

価値があるという意味には、信頼できる保険会社であること、保険金支払いをく厳しくしている会社とか、故意に支払わない社長が先頭切った保険会社とか、これは信頼できない。明治安田生命や住友生命、チューリッヒ保険などは、層意思う意味では、その託したくないトップかもしれない。

また事務手続きが早い会社、この早い会社を保険会社のコマーシャルで保険金支払いは三日でしますとかいう外資系保険会社、これはうのみしてはいけない。外資系は嘘が多いし、誇大広告が多い。無論、そこの外交員のセールストークも。男性外交員は、丸めこむことが多いともいえる。

また、ファイナンシャルプランナー(FP)を信頼しないこと。ファイナンシャルプランナーの保険を提案する人間たちの、99パーセント、ほとんど、全員に近いといってもよいが、保険会社の代理店だったり、保険会社や代理店グーループの手先といえ、保険会社や代理店の手数料収入で生活している。見かけの相談者からの相談料で生活しているFPなどとは、騙されるべきではない。


信頼できる保険会社、そして、保険料も念頭に入れる。

総合的に見て、どこの保険会社がよいのか、私が見る限り、一社だけがよいだろうとみているが、皆さんはこの一社もわからないし、保険を販売している外交員や代理店のファイナンシャルプランナーも、この一社わもわからない。何故ならば、保険会社からの手数料や給与で生活しているので、保険会社の評価というもの自体が、できないといえる。保険会社の評価というのは、保険会社の資産額や保険金支払い余力だけで評価するというのは、保険を販売する人間たちFPにもできるが、それは消費者でも誰でもそこの保険会社のホームページほ見ればわかるもの。

私のいう、信頼できる保険会社というのは、それだけのことでなく、事務手手づきの早さ、保険金支払いの審査が他社よりもやさしい会社、保険料の面も考慮できる保険会社ということも入っている重要な視点といえる。これを視野にいれないで、保険に契約してはいけないといってもよいだろう。


賢い消費者なら、私のいうことは、わかってくれるはず。



エコノミスト
野中幸市

保険会社のイメージ戦略に乗せられて、その保険に入るな

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保険会社は、あらゆる手段のもと、消費者に保険を入れさせる。

例えば、芸能人やスポーツ選手などを起用したテレビコマーシャル。

私の感想は、また元宝塚スターとか、元野球監督とか、俳優人とか起用して、くだらない(消費者側にとっては価値もない)商品ばかり販売し続けているなと・・・・。

芸能人などは、本当の心の姿を見せない。芸能事務所がその各芸能人をイメージで作り上げたものでしかない。今回麻薬使用の疑いで手配されている酒井法子。

彼女は、五年前から足首あたりに刺青を入れていた。前髪も一部赤色にしている。芸能人全員とは言わないが、しかし芸能界という環境は、やくざな業界といえる。

いかにイメージよく視聴者をこちらに引き付けるか、そこでいかに儲けるかがこの芸能界。

元アリコジャパン(元アクサ生命社長)社長であった●氏とカラオケスナックで二人でとか三人で飲みに行った時、自慢げに朝丘●●みを抱いたとか、胸が小さかったとか言う。芸能人というのは、身体を売る商売といってもよいだろう。金さえもらえれば、なんでも宣伝してやるということになる。

サラ金のコマーシャルにしても、今では芸能人がイメージキャラクターとして宣伝している。保険会社の宣伝にも多くの有名人を起用しているが、これも何千万円というギャラを支払えば、なんでも宣伝するのだ。

私は言い続けているが、テレビコマーシャルしているその保険商品には、決して入るなと言い続けている。コマーシャルをするくらいその商品には、利益率が高い商品であるという証拠でもある。

また顧客満足度ナンバーワンになりましたとか、保険の売り手が宣伝すべきではないし、週刊ダイアモンドの雑誌で、プロが入りたい保険とか、保険のプロが選んだ保険の一位とか、これも信憑性もない。保険のプロというのは、保険を販売しているファイナンシャルプランナーとか、保険会社から保険の業界人分を購読してもらっている元編集長とか、保険の売り手側にいた、また現在もいる存在の人間たちのことを言う。これらの人間たちを私は保険のプロとは認めていないし、週刊ダイアモンド編集部が勝手にタイトルした素人な編集ということがよく見通せる。

しかし、消費者である読者や視聴者たちの消費者は、そこにひっかかってしまい、プロが入りたい保険なのだからと、資料を取り寄せ、まんまとその保険に入ってしまうのだ。

実に、媒体を使った巧妙な保険の宣伝にもなっているのが、この消費者社会である。

その他、保険外交員や代理店の外交員や保険を販売している代理店のファイナンシャルプランナーたち、保険に契約してもらいたいがために、消費者の前では、印象よい態度を示す。契約するまでは、その保険加入見込み消費者の前では、神経を集中しているのだ。印象よく、誠実に見えるから、このファイナンシャルプランナーは一番良い商品を勧めてくれているのだと勘違いするもの。

それで保険にも入ってはいけない。

保険は、自分で考え、自分で選択していくもの。

自分で勉強していくものなのだ。

例えば、都合のよい統計資料を消費者の前に提供し、一回の入院は平均して40日前後だから、入院保険は、60日型の通算730日とか1000日分の入院給付金がもらえると、その60日型の入院保険を強く勧める。この視点は間違っている。そんな60日型の入院保険など入ったら、儲かるのは保険会社と、それを売った外交員や代理店のファイナンシャルプランナーたちだけ。60日型の入院保険に契約して、一生涯に730日とか1000日使う入院をするのは、一万人の保険契約者中、一人もいないだろう。同じ60日型の入院保険で一生涯に通算300日入院して300日分の入院給付金をもらう契約者も1万人中一人もいないだろう。何故いないと言い切れるのか、そこには保険会社と外交員たちが目の前の消費者に絶対的に言わないことがある。

それは、60日型の入院保険では、60日を一回使い切った場合、次の入院まで180日間はできないということ。前回の退院から181日以上経過していないと、次の60日分の入院給付金は支払われないということなのだ。同じ病気や関連した病気でこと。

これを元に、将来入院することを推測すると、生きているときに、730日どころか、300日とか200日も入院し、給付金をもらうことは、考えられないということになる。

それが、わかれば、一生涯にいくらその入院保険に保険料を支払って行くのか考えれば、大損する保険とわかるはず。しかも、良識がない保険会社が多い。例えば明治安田生命を先頭に、保険金を故意に不払いする。明治安田生命は故意ではないと主張するが、しかし金融庁は故意ではないということを認めない、故意だから金融庁は明治安田生命の全国支社の営業所を営業停止にしたのである。

これは明治安田生命だけでなく、ほかの保険会社も同じ。良識ある保険会社というのは、数社しかないと私は分析している。

そこに加えて、口だけの責任しかとらないその場限りの保険外交員や保険代理店の下請けのファイナンシャルプランナー、ファイナンシャルプランナーは、保険会社の立場ではなく、消費者の立場でもなく中立に保険を提案して、保険を販売しているという。そんな馬鹿なことがあるわけない。保険会社の手下のくせに、中立どころか、保険会社寄りの保険を勧めているのが現実。それで外交員や代理店のFPたちは、飯を食べているのだから。

保険会社のイメージや外交員たちの印象に騙されることなく、保険は自分自身で、消費者の視点に基づき、良質の保険会社、良質の保険商品だけに契約していきましょう。


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写真は、今日の東京六本木


エコノミスト
野中幸市

貯蓄の王道は、価値ある保険のみに契約して、価値ないものは解約して無駄なものにお金を使わないこと

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貯蓄の王道は、価値ある保険のみに契約して、価値ないものは解約して無駄なものにお金を使わないこと。

当たり前のことを話していますが、これすらわからないのが、一般諸費者であり、またそれを勧める保険販売員(保険会社の外交員や代理店)のファイナンシャルプランナーたちでもある。

そもそも保険契約者のに消費者は、価値ある保険というものを理解していないし、わかっていない。
価値あるものとは、お金が貯まる貯蓄保険のことをいうのではないことすらもわかっていない。

価値ある保険とは、・・・・・・ここの部分は、ここで皆さんに無料で教える必要もない。また保険販売員のFPたちにも教授する必要もない。

価値ある保険とは、いくつかの理由がある。一つは、信用できる保険会社ということは、大原則。そのほか、二つある。この二つは、消費生活社会の中では、皆さんにとっては大切な点である。

この三つとも消費者側はわかっていないし、保険販売員のFPたちも理解していないし、また売り手側の保険販売員のFPたちだから、そんなこと無視して、契約者を丸めこんで契約させればよいという考え方だから、どうしようもない。一見、第一印象のよい男女の外交員や代理店のFPたち、面の裏側は、こちらの言う提案の保険に早く契約しろと目の前の消費者に試行錯誤の営業戦法。

価値ある保険とはの一つの要素である信頼できる保険会社というのかには、住友生命やチューリッヒなどは、無論入っていない。まったく指示できない保険会社と位置付けている。経営者、本社職員、支社の外交員含めて。

また、私はこうも前に言いました。出来る限り損保系の生命保険には契約するなとも言いました。
何十年とお付き合いしていく生命保険、損保の一年一年の更新保険ではないのです。

また、保険料払込期間中、解約返戻金は低く抑えています、保険料支払い終えてから、高い?解約返戻金を支払うといって何十年後の約束など信用するなともいいました。

消費者は、価値ある保険のみに契約すること。この価値ある保険とは、掛け捨の生命保険も中には入っています。どこの保険会社の掛け捨ての生命保険なのか、これもここで教える必要はありません。

価値ある保険のみに理想の保障額の最低ライン額契約して、あとの保険は解約して、保険のみならず、消費していくものには、無駄遣いしないことなのです。

それをこつつこ地道にしていくこと。
そのために、価値ある保険を勉強して探し出していくことです。

保険とは、保障だけではありません。保険とは資産の一つでもあるという考え方で、保険に契約していきましょう。また、くだらないFPの保険募集人たちには、丸めこまれないように。


*写真は、小雨の今夜、東京ミッドランドにて撮影


エコノミスト
野中幸市

知能の低いAIGエジソン生命は、AIGのロゴを隠すべきではない

エジソン、スターの両生命保険 「脱AIG」独立路線を強化

 経営再建中の米保険会社AIG(アメリカン・インターナショナル・ジャパン)傘下で、売却交渉中のAIGエジソン生命保険とAIGスター生命保険が、新商品の開発や営業態勢の強化で独立路線を強めている。売却交渉が長期化し、新規契約の低迷など経営への影響が出ており、AIGの「看板」を外した戦略で、新たな売却先を意識した経営にシフトする。

 ≪「看板」外して≫

 AIGエジソン生命は、事業強化を狙って新プロジェクトを立ち上げ、女性社員1000人にアイデアを募った「女性向け医療保険」の開発に着手した。これまで見合わせていた人事異動も再開した。

 AIGスター生命も、主力の生命保険の新商品開発に乗り出し、営業職員と代理店の提携キャンペーンをスタートするなど、営業現場のテコ入れをしている。

 親会社の経営危機は、まさに激震だった。本来なら1月に予定されていた2社の合併は、売却交渉に配慮して凍結した。新商品開発や組織改編もストップして進めていた合併準備もすべて白紙になった。攻めの経営が打てない中で、「脱AIG」という独立路線で生き残る姿勢を明確にした。

 AIGエジソン生命は、ホームページ上の表記を通称の「エジソン生命」にし、社員の名刺やパンフレットからも順次、「AIG」のロゴを外している。AIGスター生命は、ホームページ上の表記を登記簿上の「エイアイジー・スター生命保険」とカタカナ表記に戻した。

 2社の経営は健全だったにもかかわらず、AIG危機で08年度の個人向け新契約高はAIGエジソン生命が前年同期比19.3%減、AIGスター生命が同14.3%減になった。保険の解約も増加した。「経営危機のAIGの冠がついている保険を売るのは厳しかった」と両社は認める。

以上、フジサンケイビジネスアイの報道より



/////////コメント

名刺や広告物からAIGのロゴを外してと、社員や日本の経営陣が言っても、それをしてしまえば、消費者にAIGグループの保険会社であることを隠すことになり、それは騙している野と同じで。そういうこともわからないエジソン生命の社員や日本の経営陣は、失格。保険業自体辞めるべき。消費者側が迷惑ということを、社員や日本の経営陣たちは何もわかっていないし、これこそが、保険会社は社員や経営陣のためにあり、契約者のためにある保険会社ではないという裏付けにもなるだろう。なんと知能の低い保険会社の連中だろう。信用がさらに下がるということに気がついていない。